【EC注目株!】第106回〈三陽商会〉 「バーバリー」後、構造改革進め赤字脱却にも成果/「黒字化」が現実味示すか否かが今後のカギに

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 本紙の姉妹紙「日本流通産業新聞」は、2015年2月26日号でアパレル大手の三陽商会(8011、12月期)についてこう記している。
 「大手アパレルの三陽商会は、6月末に中核ブランドの『バーバリー』のライセンス契約が切れるのに伴い、継承ブランドを15年秋から始動するとともに、ネット販売の強化を図る。また、3月中旬にはウェブチャネルをメーンとした新ブランドを立ち上げ、18年12月期が最終年度の5カ年計画で掲げるEC売上高100億円(売上高構成比10%)の達成を目指す」(原文、まま)。
 確かに、当時の三陽商会の中計にも16年・17年のEC売上高実績に対し、18年計画として、「EC売上高65億円(16年比55%増、17年比30%増)」を掲げ、「EC売上高:外部ECモール20億円、自社EC45億円」と明記されている。
 周知の通り同社は、「バーバリー」とのライセンス事業の終了を機に、一気呵成に「赤字」という荒波にさらされる事態に陥った。俗に言う「構造改革」が進められた。
 中軸は「不採算・低収益」だった289店舗の閉鎖であり、6ブランドの廃止だった。そうすることで「在庫コントロール」を容易にし、物流委託費や広告宣伝費の圧縮で、赤字からの脱出に賭けた。効果はそれなりに出た。

(続きは、「日本ネット経済新聞」4月19日号で)

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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