2022年 有力EC事業者・有識者が市場を予測

　ワイシャツのＥＣサイト「ｏｚｉｅ（オジエ）」を運営する柳田織物（本社東京都）の社長で、動画メディア「ＥＣの未来」のＭＣを務める柳田敏正氏は、２１年のＤ２Ｃ―ＥＣ市場について、「『経営者の思い』や『情報発信』『ファンによる情報のシェア』などを備えた、本来の意味のＤ２Ｃでなければ生き残れない時代になる」と話している。

　２０年は、Ｄ２ＣをかかげるＥＣ企業がたくさん生まれた。２１年は、「熱狂的なファンに情報を拡散してもらう」「経営者の思いをブランドで表現する」という、本来のＤ２Ｃを実践する企業でなければ、お客さまに選ばれない時代になるのではないかと考えている。
　２１年もコロナの影響は続くだろう。大手企業でも、コロナを背景としたリストラが相次ぐのではないかと考えている。こうしたことから、消費者の経済に対する考え方が変わる。たとえコロナが収束して消費が回復したとしても、モノをバンバン買う時代に逆戻りするわけではない。「何を」「どこで」「なぜ」買うのかについて、これまで以上に思いを巡らせた上で選択し、買う時代になるだろう。
　広告に頼る時代も終わる。これまでは、グーグル検索を行った人に広告を表示し、ＥＣへの流入を促す企業が多かった。最近は、グーグル検索のボリュームが落ち、フェイスブックやインスタグラム、アマゾンなどへと、検索の場が移動してきているという情報もある。個人情報保護の機運や、クッキーの規制の影響もあり、その流れは加速するだろう。
　こうした時代の流れに対応するには、小売り・メーカーを問わず、「経営者の思いをブランドで表現する」「頻繁に情報発信して、ファンとコミュニケーションする」「広告に頼らず、ファンに情報をシェアしてもらう」といった、本来のＤ２Ｃの取り組みが必要だ。経営者や、ＥＣの店長は、積極的に前に出て情報発信し、ファンとコミュニケーションをとる必要があると考えている。
　低身長の女性向けアパレルブランド「ＣＯＨＩＮＡ（コヒナ）」などのように、ミクロな市場に向けて打ち出しているＤ２Ｃのブランドが、ファンの共感を得やすいのではないか。