2021年EC市場展望

D2C

動画メディア「ECの未来」

MC(柳田織物社長) 柳田敏正 氏 本来の意味の「D2C」が残る1年に

 ワイシャツのECサイト「ozie(オジエ)」を運営する柳田織物(本社東京都)の社長で、動画メディア「ECの未来」のMCを務める柳田敏正氏は、21年のD2C―EC市場について、「『経営者の思い』や『情報発信』『ファンによる情報のシェア』などを備えた、本来の意味のD2Cでなければ生き残れない時代になる」と話している。

 20年は、D2CをかかげるEC企業がたくさん生まれた。21年は、「熱狂的なファンに情報を拡散してもらう」「経営者の思いをブランドで表現する」という、本来のD2Cを実践する企業でなければ、お客さまに選ばれない時代になるのではないかと考えている。
 21年もコロナの影響は続くだろう。大手企業でも、コロナを背景としたリストラが相次ぐのではないかと考えている。こうしたことから、消費者の経済に対する考え方が変わる。たとえコロナが収束して消費が回復したとしても、モノをバンバン買う時代に逆戻りするわけではない。「何を」「どこで」「なぜ」買うのかについて、これまで以上に思いを巡らせた上で選択し、買う時代になるだろう。
 広告に頼る時代も終わる。これまでは、グーグル検索を行った人に広告を表示し、ECへの流入を促す企業が多かった。最近は、グーグル検索のボリュームが落ち、フェイスブックやインスタグラム、アマゾンなどへと、検索の場が移動してきているという情報もある。個人情報保護の機運や、クッキーの規制の影響もあり、その流れは加速するだろう。
 こうした時代の流れに対応するには、小売り・メーカーを問わず、「経営者の思いをブランドで表現する」「頻繁に情報発信して、ファンとコミュニケーションする」「広告に頼らず、ファンに情報をシェアしてもらう」といった、本来のD2Cの取り組みが必要だ。経営者や、ECの店長は、積極的に前に出て情報発信し、ファンとコミュニケーションをとる必要があると考えている。
 低身長の女性向けアパレルブランド「COHINA(コヒナ)」などのように、ミクロな市場に向けて打ち出しているD2Cのブランドが、ファンの共感を得やすいのではないか。


2021年EC市場展望
List

事業者に聞く!(2021年の事業戦略)


もち吉

通信販売部門部門長 川端宣智 氏 反動の前に、商品開発とメディア強化

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アズワン

代表取締役社長 井内卓嗣 氏 25年までに商品数700万点へ

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ビームテック

取締役 吉田甚一朗 氏 モールでも動画で信頼向上、集客拡大は可能

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高島屋

クロスメディア事業部事業部長 郡一哉 氏、 EC事業部事業部長 西名香織 氏 「変化」に対応、「らしさ」も追求

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ビタブリッドジャパン

社長 大塚博史 氏 ロジカル経営で堅実に成長

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バルクオム

国内事業本部部長 高橋文人 氏 今期も売上倍増が目標

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21年の中国越境EC市場予測


JUTOU

社長 辻雄多郎 氏 21年中国進出は難航勝てる戦いを

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東海大学

客員准教授 東海大学 氏 小嵜秀信客員准教授/ライブコマース活用がカギに

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越境EC


キレイコム

社長 上田直之 氏 現地に根差した商品企画を

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D2C


ペンシル

社長 倉橋美佳 氏 求められる「本物」のモノづくり

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天真堂

社長 松崎淳 氏 D2C通販のサポートを拡充

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DX デジタルトランスフォーメーション


メンバーズルーツカンパニー

社長  神尾武志 氏 EC人材の確保が急務に

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Macbee Planet

プロダクト本部エヴァンジェリスト 佐野敏哉 氏 「サブスク」乱立の1年に

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Dai

取締役 鵜飼智史 氏 コロナ禍で商取引のデジタル化がさらに加速

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さくら

代表 仲庭拓也 氏 DX活用したEC革命に必要な準備

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SDGs


一般社団法人 ジャパンEコマースコンサルタント協会

代表理事 川連一豊 氏 コロナ禍に「エシカル×買いだめ」対策は必須

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セキュリティー


ラック

セキュリティプロフェッショナルサービス統括部 コンサルティングサービス部長 木方智之 氏 サイバーリスクは経営危機に直結

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ECモール対策


アグザルファ

社長 比良益章 氏 さまざまな業界で「アマゾン依存」が加速

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日本ECサービス

社長 清水将平 氏 ヤフーとLINEの経営統合を注視

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ECネットワーク

理事 沢田登志子 氏 過度の法規制を懸念

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法規制


売れるネット広告社

社長 加藤公一レオ 氏 法改正で成果報酬単価の適正化に期待

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クリームチームマーケティング

代表 山口尚大 氏 LTVの意味を見直す時代に

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