2022年 有力EC事業者・有識者が市場を予測
- 2022/01/13
- 日本ネット経済新聞
- 2022年 有力EC事業者・有識者が市場を予測
有識者に聞く!【2022年 EC市場展望】〈動画コマース〉
![インフルエンサーD2Cが新マーケに](/system/Special/images/000/000/150/medium/サムライパートナーズ 青木事業部長.jpg)
サムライパートナーズ
サムライパートナーズ(本社福岡県、入江巨之代表)は、ヒカルや宮迫博之を含め、多数のユーチューバーやインフルエンサーをプロデュースしてきた。同社の青木康時プロモーション事業部長には、数々のインフルエンサーのECをプロデュースしてきた実績がある。青木氏は、「21年は『インフルエンサーD2C』の成功事例が多く生まれた年だった」と振り返る。22年は、「感度の高い企業が、インフルエンサーD2Cに続々と参入し、新たなマーケティングが始まる」と予測する。
21年は、ユーチューバーなどのインフルエンサーが、自分がプロデュースした商品を、動画を使ってECで販売する「インフルエンサーD2C」の成功事例が多く生まれた。インスタグラムなどのSNS広告が成果を出しづらくなっている中で、企業から、動画マーケティングについて問い合わせを受けるケースも増えた。
インフルエンサーが単に動画で商品を紹介するだけではヒットしない。インフルエンサーが視聴者とコミュニケーションして、ファンと共同で商品を開発する方が、売れる商品になりやすい。「SDGs」「脱マイクロプラスチック」などのキーワードを、意識的に商品開発に取り入れるケースも増えている。
多くのインフルエンサーは、動画プラットフォームに頼らず、”マイブランド”を作りたいと考えている。広告して終わりではなく、継続的に事業化したいようだ。
22年は、感度が高く、スピーディーに事業を進められる企業が、インフルエンサーとの”共同D2C”を始めていくのではないか。ユーチューバーというと、「炎上する」という印象があるため、ガバナンスを意識する大手メーカーなどは手を出しづらいという側面もある。プロデュースする側の当社としては、インフルエンサーに対して、コンプライアンス意識を強化するよう常にアドバイスしている。
当社としては、企業のブランドイメージとマッチした、イメージ・視聴者層を持つインフルエンサーをキャスティングし、商品の共同開発企画を提案していく。今後、「インフルエンサーD2C」から数多くのヒット商品が生まれ、「インフルエンサーの動画」を使ったコマースが、広がりを見せていくのではないか。
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