2022年 有力EC事業者・有識者が市場を予測

　２０年は次世代通信システム「５Ｇ（ファイブジー）」が商用化される予定だ。ＮＴＴドコモなど大手通信キャリア３社が、２０年春の５Ｇ導入に向けて、プレサービスの展開を始めている。ＡＩチャットボットなどを開発する空色（本社東京都）のプロダクト開発部部長の平松孝弘氏は、「『超低遅延』で通信ができる５Ｇ環境下では、高精細な写真や動画を使用するのが当たり前になる。８Ｋなどの高精細な画像や映像で商品ページを作ることに慣れておく必要がある」と話す。

　ＥＣや小売業界では、５Ｇの商業利用が期待されている。ただ、５Ｇを本格的に商業利用するには、基地局の設置や専用端末の普及などが必要になる。現状、大容量通信の受け手であるユーザーの端末が５Ｇに対応していないのだ。５Ｇが一般的に利用されるようになるには、３～１０年の期間がかかるとみられている。
　ただ、３Ｇや４Ｇが瞬く間に標準化したように、５Ｇも間違いなくデフォルトになる。スマホのほかに、パブリックビューやウェアラブル端末、街頭のサイネージなど、生活のあらゆる面に５Ｇは溶け込み普及していくだろう。
　ＥＣ事業者としては、まだ商業利用が一般的でない今の時期から、高精細な写真や動画の取り扱いについて十分な検討をしておく必要がある。
　５Ｇ環境下では、現在の４Ｇの約１００倍の速さのデータ通信が可能になるため、商品ページの写真で質感まで表現できるようになる可能性がある。
　画像だけでなく、ユーチューブを中心とした動画メディアの有効活用も積極的になるだろう。商品そのものを見せるだけでなく、商品を生産する現場などを、よりリアルに身近に表現していくことで、顧客の心をつかんでいくことも可能になるはずだ。
　ただ、物事には必ず反面が生まれる。５Ｇ到来により、新たな問題が発生すると考えられる。それは、膨大なデータを扱うためのコストと、それを統率・制御する機構とセキュリティーの問題だ。今から検討しても早すぎることはないだろう。