【家電ＥＣ】各社売上は好調に推移／量販店はＰＢ商品の開発に注力（2026年6月18日号）

　コロナ渦での大幅増収以降、減収傾向が続いていた家電量販店のＥＣだが、２５年は回復の兆しが見え始めた。Ｊｏｓｈｉｎ（ジョーシン）の２６年３月期のＥＣ売上高は、前期比１４.２％増の７９０億４００万円と、過去最高を記録した。ヤマダホールディングスの２６年３月期のＥＣ売上高も、同１３.１％増の１１５２億円となった。ビックカメラも、２５年８月期はＥＣ売上高が前期比で増加。２６年８月期も、中間期（２５年９月―２６年２月期）時点で、増収ペースを維持している。家電量販店各社のＥＣでは、家電以外のカテゴリーのアイテム数を大幅に増加する動きが目立っている。各社では、サイトへの来訪頻度を高めるための取り組みや、独自性の高いＰＢ（プライベートブランド）商品の充実に注力している。こうした取り組みが奏功し、売り上げがＶ字回復につながっているようだ。

■ビックカメラは新ブランド

　ビックカメラの２５年８月期連結業績におけるＥＣ売上高は、前期比６.４％増だった。２５年９月―２６年２月期（中間期）も、前年同期比２.３％の増収となった。
　同社では２６年４月、新オリジナルブランド「ビックアイデア」の展開を開始した。自社ＥＣサイトや実店舗で販売している。
　「ビックアイデア」では現在、ドライヤーやハンディファンといった家電から、タオルなどの日用品まで、約３０商品を展開している。同社では、３０年８月期に、「ビックアイデア」の売上高を１０００億円まで高めることを目標に掲げている。
　同社の執行役員事業創造本部担当部長を務める畑中英治氏は、「ＰＢに加えて、買取総合サービス『ラクウル』を活用した中古品販売も強化していきたい」とも話す。
　ヤマダホールディングスの２６年３月期のデンキセグメントのＥＣ売上高は、前期比１３.１％増の１１５２億円だった。
　デンキセグメントでは近年、

（続きは、「日本ネット経済新聞」６月１８日号で）