【ギフトモール 小川安英取締役CFO】 〈ギフト特化のECモールを運営〉「ギフタイゼーション」を推進

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 ギフトモール(本社東京都、藤田真裕代表)はギフト領域に特化した二つのECモールを運営している。2014年のサービス開始後、取り扱うアイテム数は50万点超まで拡大。近年は、あらゆるプロダクトやサービスをギフトとして最適化する「Giftization(ギフタイゼーション)」を提唱している。メーカーとの提携による商品開発や表彰企画など、「ギフタイゼーション」を通じた新しいギフト体験の創出を図っている。事業のかじ取り役を担う小川安英取締役CFOに、サービスの特徴や「ギフタイゼーション」浸透に向けた取り組みについて聞いた。

■アイテム数は50万商品以上

 ─運営するサイトについてうかがいたい。
 「Giftmall(ギフトモール)」と「Anny(アニー)」というオンラインギフトに特化した二つのECモールを運営しています。
 多くの店舗が出店し幅広い商品をそろえる「ギフトモール」、バイヤーが厳選した商品を扱う「アニー」とそれぞれに特徴があります。用途やターゲット層の異なる2サイトを通じ、新しいギフト体験を幅広い層に向け提供しています。
 ─両モールの規模と主力商品は。
 現在は、約2000店舗が50万点超の商品を出品しており、両モールとも順調にサービス規模を拡大している状況です。
 商品ジャンル・価格帯ともに多種多様なギフト商品を取り扱っていますが、その中でも特徴的なのが「名入れ商品」の豊富さです。メッセージや相手の名前を入れられる名入れ商品は、オリジナルギフトとして人気も高く、対応する商品の拡充はサービス開始当初から続けている取り組みです。
 ─出品されている商品のトレンドは。
 コロナ禍によるライフスタイルの変化により、近年では「おうち需要」に向けた商品が増えています。例えば、ケーキなどの食品やビール・ワインなどの酒類などです。こうしたもともとの定番商品に加えて、バスソルトや入浴剤などの出品も増えています。
 日常を豊かにするような生活用品が、ギフトとしてよりニーズが高まってきていることの影響だと考えています。


■食品を中心にギフト化続く

 ─オンラインギフトの市場展望を教えてください。
 コロナ禍の影響もあり、近年オンラインギフトの需要は拡大しています。当社においても、ギフトの需要を取り込めていない店舗からの引き合いは非常に増えている状況です。現在でも、非常に伸びしろのある市場だと捉えています。

(続きは、「日本ネット経済新聞」10月14日号で)

〈プロフィール〉
小川 安英(おがわ・やすひで)氏
 京都大学卒業後、1998年にリクルート入社。「リクナビ」「じゃらん」の商品企画責任者などを経て、リクルートホールディングスFinTech推進室室長、リクルートマーケティングパートナーズ取締役、リクルートファイナンスパートナーズ代表取締役などを歴任。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域で、新規事業開発、アライアンス戦略、グループ会社経営管理に携わる。2020年、ギフト領域におけるイノベーションを目指し、ギフトモールに参画。

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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