【花ギフトＥＣ各社】早まる母の日商戦へ施策強化／ギフトの付加価値をＳＮＳでも訴求（2026年4月9日号）

　フラワーギフトＥＣでは、母の日商戦がすでに始まっている。母の日にはカーネーションを贈るのが定番だったが、近年は花に限らない物品や体験型ギフトの選択肢も増えてきている。フラワーギフトＥＣを手掛ける有力事業者は、母の日に花を選んでもらえるように、さまざまな取り組みを繰り広げている。

　母の日ギフトに向け、花をデザイン性だけではなく付加価値で選んでもらおうとする動きがある。
　第一園芸（本社東京都、山村勝治社長）は昨年に続いて、購入代金の一部が寄付になる商品を展開している。国際ＮＧＯプラン・インターナショナル（所在地東京都）による、弱い立場にある子どもたちや若者の教育、自立支援に活用される寄付だ。昨年は母の日商品の一部が対象だったが、今年はＥＣで取り扱う母の日商品全てを寄付の対象にした。新規顧客の利用が多く、「花を贈る理由が増えた」「自分の価値観に合ったギフトとして選びやすかった」との声が寄せられているそうだ。
　日比谷花壇（本社東京都、宮島浩彰社長）は、国産の花材を使用した商品を母の日ギフトに向けて展開している。国産は輸入品よりも数量は多くないが、鮮度が高く、配送にかかる二酸化炭素の排出を軽減できる。「エコファースト」を掲げて事業を推進し、母の日というフラワーギフトの最盛期に取り組みを訴求する。
　国内の花農家の減少が予測される中、国産を使用することで生産者応援にもつなげる。母の日ギフトのラインアップのテーマを「花からひろがる、想いの循環」とし、生産者を含む形で気持ちを伝えるようにした。


■ＳＮＳで利用層広げる

　フラワーギフトＥＣの利用層は５０代以上が中心だが、母の日は普段から花の贈り物をしていない人を振り向かせる機会でもある。母の日以降の利用にもつながる可能性も高い。
　花由（本社徳島県、加藤洋平社長）は、

（続きは、「日本ネット経済新聞」４月９日号で）