原価高騰などに伴うプロテイン商材の値上げラッシュがEC市場でも続いている。プロテイン商材を販売する大半のEC実施企業は値上げと同時に販売戦略の見直しを進めている。一方、値上げ後も各社の販売量は増加傾向にあり、値上げによる消費の減速が起きていないようだ。ECを主力チャネルにプロテイン商材を販売する企業6社が活発な動きを見せている。
■値上げは続く
本紙はこのほど、プロテイン商材の販売動向に関するアンケート調査を行い、6社から回答を得た。主要な回答は別表の通り。
今年も値上げをすると回答したのは3社で、ほかの3社は分からないと答えた。状況に応じて値上げに踏み切る可能性を示している。
プロテイン市場はホエイから大豆(ソイ)に移行しつつある。プロテインの原料の一つであるホエイの原価高騰が要因の一つで、ソイプロテインの販売を強化する企業が増え始めている。本紙調査では6社中5社がすでにソイプロテインを販売している。
ラインアップの拡充も進む。プロテインを軸にした展開からビタミン系などの販売を強化し、売り上げ拡大を目指す企業も目立つ。プロテインからビタミン系などに切り替えて販売を強化する企業もある。
ECにおける「値上げ」は、流通が落ち込む可能性があるが、値上げ後もプロテイン商材においては販売量が増加傾向にあるようだ。回答した6社のうち5社で販売数が増加していると答え、依然としてプロテイン商材に堅調なニーズがあることを裏付けた。
近年、ECで成長を遂げてきたプロテインブランドは、ドラッグストアや量販店などEC以外でも流通を拡大している。ECと同様に、店頭でも価格や容量の競争は激しいが、ECブランドによるリテール側への拡販は続いていて、ECと小売店の両輪の展開が一般的になっている。
■満足と納得の追求
プロテイン商材は、商品の価格や容量、原料の質、栄養スペックの競争に加え、販路の多様化が進んでいる。
製造においても原材料の高騰は今後も続くと予想され、売り上げより利益を優先した施策を強化する企業は多い。特に、低価格に頼らないマーケティング戦略やブランド力の強化が進んでいる。
(続きは、「日本ネット経済新聞」2月5日号で)
【値上げ続くプロテイン市場】価格高騰も販売量は増加/ブランド強化、商品拡充が進む(2026年2月5日号)
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