【アパレル大手】　〈”ＯＭＯ型店舗”こぞって出店〉狙いは「会員登録」「ＬＴＶ拡大」／アダストリアはリアルでもオープン化（2025年5月1日・8日合併号）

　コロナ禍で急速に進んだＯＭＯ（オンラインとオフラインの融合）を、実店舗として実践する”ＯＭＯ型店舗”の出店が加速している。２１年にＯＭＯ型店舗第１号店を開設したアダストリアは今年４月２４日、都内に旗艦店をオープンした。グループ全体のアセットを活用しつつ、外部ブランドと協業するオープン化も促進する方針だ。ワコールは４月に初のＯＭＯ型店舗を開業し、来店ハードルを下げてＥＣ・実店舗の併用を狙う。ＥＣ事業の基盤が整ってきた今、利便性と体験価値を兼ね備えた場が次の飛躍につながる。アパレル各社の取り組みについてまとめる。（２面に関連記事）

　ＯＭＯ型店舗に明確な定義はないが、ブランドが既存の実店舗とＥＣサイトをつなげるというよりも、”自社ＥＣサイトをオフライン化する”という発想で展開している。
　特徴は（１）ブランド横断型の品ぞろえ（２）ＥＣサイトの商品を取り寄せるなどの連携（３）ＥＣサイトのコンテンツと連動した見せ方（４）ブランドやサービスの体験価値の提供を重視─などだ。
　事業者側のメリットとしては（１）在庫切れなどの機会損失を防ぎ、売り上げを最大化（２）データ収集や分析による顧客理解の深化（３）体験価値によるロイヤルティー向上─が挙げられる。
　オンワードはＯＭＯ型店舗「オンワード・クローゼットセレクト（ＯＣＳ）」を、２４年度末時点で全国に１６６店舗展開している。ＯＣＳの２４年度売上高の前年同期比は、ＯＣＳを除く実店舗と比較して２３％上回ったという。


■ＯＭＯ型の旗艦店

　アダストリアグループでオンラインモール事業などを展開するアンドエスティは、ＯＭＯ型店舗「ａｎｄ　ＳＴ　ＳＴＯＲＥ（アンドエスティストア）」を、２５年４月時点で全国に２７店舗展開している。４月２４日、旗艦店として「ａｎｄ　ＳＴ　ＴＯＫＹＯ」を開業した。
　オープンプラットフォーム化の推進やグローバル市場開拓などを目的とし、年間１００万人の来店を目指すという。来場者のうち約半数を外国人観光客と見込んでおり、今後の海外展開の足がかりにしたい方針だ。
　同社は３０年までに会員数を現在の約１.３倍に当たる２６００万人に伸ばしたい考えだ。２４年２月に開設した浅草店は、通常店舗と比較して顧客獲得数やアクティブ率が良いという成果が出ていたことから、今回の旗艦店にも、会員の獲得や活性化に期待を寄せているようだ。

（続きは、「日本ネット経済新聞」５月１日・８日合併号で）