コロナ禍が収束しつつあった２２年の決算では、減収が目立った家電ＥＣ市場。売り方も大きく変わってきており、従来のような「仕入れ品を売るだけ」という形態の企業は少なくなっているようだ。商品力の高さを武器に、Ｄ２Ｃで販売し売り上げを拡大する企業の好調ぶりが目立つ。増収を続ける企業の中には、商品ジャンルの拡充を図る企業も少なくないようだ。家電レンタルのように、「低価格」「サステナブル」を打ち出す企業も増えている。独自の販売ノウハウを構築していくことが勝敗を分けるカギとなりそうだ。
（続きは、「日本流通産業新聞」８月２４日号で）
■掲載記事
・エレコム／販売より「ものづくり」／?アフターコロナ?の需要を
・<新倉庫稼働でＥＣ支援事業本格化> サードウェーブ／顧客サポート含め一貫対応
・サウンドファン／スピーカー１本のＤ２Ｃ／累計販売数は１５万台超え
・ストリーム／売上１７・７％減／今期はポイント施策などで売上拡大へ
【家電ＥＣ】 「レンタル」「Ｄ２Ｃ」などが台頭（2023年8月24日号）
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