化粧品訪販各社では、アフターコロナのニーズに照準を合わせた施策を行い始めている。コロナ後を見据えた商品開発を推進したり、販売員の新資格制度の創設を進めたりするケースが目立つ。「健康志向」や「マスク習慣」「オンライン化の進展」といったことは、アフターコロナにおいても継続するとみられている。ヤマノビューティメイトグループでは、代理店や販売員が、美容と健康の両方の知識を身につけられるよう、大学と連携し、資格制度の創設を進めている。ポーラでは、「マスクに付きづらい」「スキンケアできる」メークアイテムを立て続けに発売している。各社のアフターコロナに向けた戦略について紹介する。
（続きは、「日本流通産業新聞」６月３０日号で）
■掲載記事
・ポーラ／スキンケアできるベースメーク／最高峰シリーズのローションへ引き上げ
・シーボン／外部美容サイトと連携／スマホアプリで新規獲得をウェブで
・ヤマノビューティメイトグループ／美容・健康のプロを育成／産学連携でオンライン講座提供
・〈インタビュー〉ヤクルト本社 化粧品部 山口俊和部長／美容のプロを育成し、単価を引き上げ
【化粧品訪販のアフターコロナ戦略】 健康志向・マスクなどニーズに合わせ（2022年6月30日号）
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