フランスベッド販売 18年3月期/催事でインテリアの販売が大幅増

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 フランスベッド販売(本社東京都、木谷一彦社長)の17年3月期の売上高は前期比0.2%増の11億8600万円となった。親会社のフランスベッド(本社東京都、池田茂社長)が主催する展示会で、ベッドなどのインテリアの販売が好調に推移した。減収が続いている、個別訪販事業や雑貨販売事業などの落ち込みをカバーする結果となった。
 催事部門単体の売り上げは、前期比24.6%増となった。個別訪販事業単体では同12.9%の減収だった。催事販売と個別訪販、卸売りなどを合わせたDS営業部門全体の売り上げは同4.4%の増収となった。
 催事販売の好調を受け、19年3月期中には神戸と新潟に新しいショールームを設置する予定。展示会場に誘客する機会を増やしていく予定だとしている。同社によると「中高年のベッドの買い替え需要が高まっていることを実感している。フランスベッドのブランドに信頼感を覚え来店する中高年の顧客は多い」(木谷社長)としている。
 ただ、インターネットの集客による催事販売は、その場限りの販売になってしまいがちで、その後の購入につながるケースがほとんどないのが課題だという。「今後は催事販売で接点のあった顧客に対して、その後もフォローできるような、顧客管理の体制を構築していく必要がある」(同)としている。

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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