【〈訪販〉トップインタビュー】 イオスコーポレーション 石川雄志社長/健康・環境・社会との調和を追求

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 ネットワークビジネス(NB)でハーブティー「ジェイソン・ウィンターズ・ティー(以下JWT)」を販売しているイオスコーポレーション(本社東京都、石川雄志社長)は、売り上げを順調に拡大させている。20年12月期の売上高は、前期比11.0%増となる見込みだという。コロナ禍の中、オンライン化を推進。愛用者会員制度との相乗効果で組織が伸長しているのだという。同社の石川社長に話を聞いた。

 ─コロナ禍でテレワークへの移行はスムーズにできたか。
 テレワークへの移行は、比較的早めにスムーズにできた。BCP(事業継続計画)の観点からテレワークの導入を以前から検討していたことが幸いした。最初の緊急事態宣言の段階で、通常の3分の1の人員で会社を回すことができた。個人情報管理も含め万全にテレワーク化できるよう、夏の間も準備を進めた。現在ではどんな状態でも対応できる状況を構築できた。
 ─会員のオンラインでの展開を支援する取り組みも行っているか。
 会員がZoomなどを使ってオンラインで活動することを支援する取り組みは、会社として徹底して行っている。会員がいつでも使えるよう、商品紹介、企業紹介、健康アドバイスなどのコンテンツを作成している。従来はリアルで行っていたコンプライアンスセミナーもオンラインで行うようにした。19年までは、毎年5~6月に、全国計約10会場でコンプライアンスセミナーを実施し、延べ1000人余りが参加していた。20年のオンラインのコンプライアンスセミナーには1600人以上が参加。ユーチューブで好きな時間に見られるようにした。セミナー後の理解度テストでは、リアルもオンラインも、テストの点数はほぼ一緒だった。密にならずに済むだけでなく、コストも削減できた。
 月1回のビジネス向けミーティングなどもオンラインで行うようにした。トップリーダーのセミナーなども、Zoomで聞けるようにしている。オンライン化によりグループを超えた会合も簡単に行えるようになった。当社としては、さらにコンテンツを拡充させながらDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進していきたい。
 ─高齢の会員もいる中でDX化に障害は。

(続きは、「日本流通産業新聞」1月14日号で)

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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