【阪急キッチンエール関西　桐山秀基社長】　〈コロナ禍を受けて業績好調〉阪急のブランド力を背景に会員拡大

　阪急キッチンエール関西（本社大阪府、桐山秀基社長）がコロナ禍を受けて業績好調だ。１９年９月から始めた既存会員の掘り起こし施策が奏功し、売り上げは１３カ月連続で前年同月を上回っている。今期（２１年３月期）はコロナ禍に伴い、新規会員数や受注が急増。会員数は４万人を超えた。百貨店品質の商品施策やブランド力を背景に、関西エリアで事業を行う桐山社長に今後の事業展開について聞いた。

　─直近の業績については。
　１９年９月から１３カ月連続で前年同月実績を上回っている。１９年１２月度は同４％増で、２０年１月以降はコロナ禍の影響もあり同１０％増だった。会員数は微減傾向で推移していたが、今年３月を境に増加に転じ、２０年３月末の会員数は３万６０００人だった。
　１人当たりの購入単価は、昨年９月から会員数が減少するのとは反比例で上昇してきた。当社は会員に占める高齢者の割合が高い。高齢の会員が外出を自粛したこともあり、３月度の売り上げは前年同月比３５％増、４月と５月は同７０％増で推移した。これまで年間約５０００人ほどが新規会員になっていたが、３～５月までの３カ月間だけで４５００人も新規会員が増えた。
　この７０％増という数字は、当社の物流センターのキャパシティーの出荷上限だ。４．５月度については１週間単位で出荷上限（約２万８０００件）を決めて対応してきた。ピーク時で１日５３００件を受けてきた。そのため、カタログが届いても注文ができないという状況も生じていた。既存会員でも、普段はそれほど購入してこなかった人も購入頻度が増えたため、稼働率が５％ほど上昇した。
　─商品の売れ行きに変化は。
　緊急事態宣言中などは、保存ができるレトルトや冷凍食品などが売れた。その後は徐々に日常的に使う生鮮品が売れるようになった。会員も自宅で料理をすることが増えてきたため、食材を購入するケースが増えてきた。ミールキットはもっと受注が増えても良かったが、自前で製造しているため出荷数に限界もあった。

（続きは、「日本流通産業新聞」１１月１２日号で）