【ヘルシーネットワーク　黒田賢 社長】製造・卸・通販の機能生かし成長続ける

　介護食品やいわゆる治療食品の通販を手掛けるヘルシーネットワーク（本社東京都、黒田賢社長）は毎年着実な成長を続けている。介護食品というニッチな市場の中で、メーカー・卸・通販の三つの業態を展開している強みを、情報収集や商品開発に役立てていることが、成長の背景にあるという。１０月２日には、介護食品を利用する顧客に向けて、介護の方法や専門用語についての情報提供を行うサイトを開設した。１６年９月期の通販売上高は本紙推定で３７億円。年約５％の成長を続けている。成長の要因について、黒田社長に聞いた。

　ーーー業績について教えてほしい。

　当社は少しずつではあるが、継続的な成長を続けている。成長の背景には、大きく言えば、病院・介護施設向け卸としてのベースがあるため、取扱商品の共有ができることがある。当社のように、介護食品を通販で販売している企業は、まだ決して多くはない。結果として当社が市場で大きくシェアを伸ばす結果になったと捉えている。
　全体の注文に占める、ネットからの注文の割合はおよそ３割。ネット注文に占める、スマホの比率は３０～３５％となっている。徐々にだがネット比率やスマホ比率は増えており、今後さらにネット比率は増加するだろう。
　その顧客像だが、当社の商品を利用する世帯の多くは老々介護の状態になっている。６０～７０代の高齢者が９０代の親の介護をしているといったイメージだ。介護食品や治療食品を使う人には、要介護度３以上の人が多い印象だ。最初は介助者が自分で調理したものを食べさせるが、それでは対応できない状況になったときに、介護食品が使われるーーーそんな顧客像をイメージしている。
　毎年介護食品の通販企業として成長を続けられている要因の一つとしては、食品の卸・メーカー企業として培ってきた、病院との関係性があると考えている。

(続きは、「日本流通産業新聞」１０月１２日号で）