【再春館製薬所　ポジティブエイジ統括本部　経営責任者・製造管理者　間地大輔氏】３社連携でスマート栽培に挑戦（2026年6月25日号）

　再春館製薬所（本社熊本県、西川正明社長）はこのほど、ＮＴＴ東日本（本社東京都）・テクノーブル（本社大阪府）と連携し、「オタネニンジン（高麗人参）」のスマート栽培モデルの確立を目指す実証実験を開始した。３社による同プロジェクトは、「オタネニンジン」の安定供給や、新たな活用法を見出し、海外依存脱却や、地球環境負荷軽減の実現などを行っていくという。再春館製薬所のポジティブエイジ統括本部　経営責任者・製造管理者の間地大輔氏に話を聞いた。

　─漢方事業部で薬剤師の資格を生かしたり、老化研究所の所長や、研究開発部門の責任者を務めたり、さまざまな経験をしてきたということだが。
　再春館製薬所に２００１年入社し、「ドモホルンリンクル」の商品開発や研究を行ってきた。
　長年、漢方にとって欠かせないオタネニンジンの研究を行ってきた。「ドモホルンリンクル」で活用しているオタネニンジンは、中国・長白山の厳しい気候の中で育ち、ブドウのようなもので、年によって成分が異なる。研究段階でも製品化してからも、安定していないと「ドモホルンリンクル」の品質を維持できない。さらに、収穫までに通常７年を要する。そのため製品化するまでに非常に長い時間がかかる。今回の技術で、その期間が大幅に短縮できる可能性があると期待している。
　─今回のプロジェクトについて聞きたい。
　連作が難しいとされてきたオタネニンジンを、データで育てるという新たな挑戦だ。
　安定供給と高付加価値化の両立を目指す。その第一歩として、ＮＴＴ中央研修センターの「ＮＴＴ　ｅ―Ｃｉｔｙ　Ｌａｂｏ（エヌ・ティ・ティ　イーシティラボ）」の一室に、魚の養殖と、植物の水耕栽培を組み合わせた循環型農法「アクアポニックス技術」を活用したオタネニンジン栽培用の実証スペースを整備した。
　伝統的なオタネニンジンの栽培では、収穫までに数年を要し、連作障害が起きやすい。安定生産が難しく、輸入依存リスクもある作物だ。
　今回のプロジェクトでは、自然の力を最大限に引き出すための新しい栽培のあり方を検証していく。
　─今回のプロジェクトが御社の製品開発に与える影響は。

（続きは、「日本流通産業新聞」　６月２５日号で）