大都　２０年１２月期／２８％増の大幅増収／「ＥＣの原点に立ち戻った」

　ＤＩＹ用品のＥＣサイト「ＤＩＹ　ＦＡＣＴＯＲＹ」を運営する大都（本社大阪府、山田岳人社長）の２０年１２月期の売上高は、前期比２７・６％増の５４億５０００万円となった。コロナ禍の巣ごもり消費で、ＤＩＹ用品の需要が高まり、売り上げが増加した。ＥＣモールのレビューの改善など、「ＥＣの原点に立ち返った」（山田社長）ことも、大幅増収の要因になったとしている。
　巣ごもり消費によるＤＩＹ用品の需要の増加は、２０年４月ごろから顕在化したという。外出自粛の影響で、自宅で余暇を過ごす人が増え、「ＤＩＹをやってみたい」という初心者の市場が拡大したのだとしている。
　「ＤＩＹ　ＦＡＣＴＯＲＹ」では、外壁塗装用のしっくいや、庭の手入れをするためのガーデンシュレッダーがよく売れたという。ガーデンシュレッダーは、１台３万円ほどするが、年間で約１１００台売れたとしている。
　ＤＩＹ用品の需要の増加に合わせ、さらなるＥＣ強化にかじを切ったことも奏功したという。それまで同社の楽天市場の店舗で増えていた、★１～２のレビューの件数を減らすことに注力した。★１～２のレビューで書き込みがあった、「納期」や「品ぞろえ」「価格」などについての課題の改善に徹底して取り組んだとしている。
　結果的に大都は、２１年１月に、楽天の「ショップ・オブ・ザ・イヤー２０２０」のジャンル大賞を受賞するなど、ＥＣ事業で大きな成果を生むことができたという。
　大都は２１年、これまで外部に委託してきた物流業務を、一部自社化する方針だ。すでに東京・大阪にそれぞれ物流拠点を設けており、３月に稼働する予定だとしている。近い将来発生する受注を予測し、あらかじめ商品在庫を確保する仕組みを導入することも検討しているという。将来的には、倉庫内物流ロボットの導入も構想しているということだ。