ベネッセコーポレーション／通販の収益構造改善／専門商品の開発や口コミが奏功

　通信教育事業を手掛けるベネッセコーポレーション（本社岡山県、小林仁社長）の通販事業における収益構造が改善している。
１８年２月に、出産・育児用品の通販サイト・カタログを刷新して以降、産婦人科医などと開発した、専門性の高いベビー・マタニティー用品を展開。一部商品をネットで先行発売し、口コミを募るといった施策が奏功した。１９年３月期における通販事業単体の売上高に対する広告販促費の比率は、前期比で８.２ポイント改善する見通しだ。
　通販事業の刷新では、通販サイトやカタログで販売する商品数を縮小。産婦人科医が監修した、妊娠中・産後の女性向けの抱き枕や乳児用布団といった専門性を高めた商品を開発・販売してきた。

（続きは、「日本流通産業新聞」3月14日号で）