アイケイ　〈ＴＶ通販事業に期待〉／商品開発や卸販路で強み

　生協ルートを通じた商品供給などを手掛けるアイケイが、テレビ通販事業による業容拡大に期待している。テレビショッピングの放映による商品の販売と、テレビを起点とした各チャネルへの商品展開で、新たなビジネスモデルを確立しつつあるからだ。さらに、既存のインフォマーシャルを手掛ける企業とは異なり、（１）独自に商品開発を手掛ける部隊がある（２）既存の卸販路を活用できる─ことが優位になると想定。現在年商２５億円規模のテレビショッピング事業を手掛ける子会社の業容を、将来は数百億円規模にまで拡大できる可能性があると見込んでいる。

■子会社の通販でＥＭＳがヒット

　アイケイの１８年５月期連結業績は、売上高が前期比２０．１％増の１８３億３７００万円、当期純利益は同５０．７％増となる６億４１００万円だった。これで売上高は４期連続増収、純利益は３期連続の増益となった。
　前期決算を総括して、飯田裕会長兼ＣＥＯは「既存の販路は確保しながら、テレビショッピングを起点としたマルチチャネル販売という新しいビジネスモデルが回り始めている」と自信をのぞかせる。
　そのきっかけを作ったのが、テレビやネットでＢｔｏＣ向けに通販事業を手掛ける子会社のプライムダイレクトだ。プライムダイレクトが販売しているＥＭＳ機器「バタフライアブス」がヒットしたことで、同商品を生協や他社の通販など卸を含めた他のチャネルに展開して、新たな収益につなげている。
　飯田会長が指摘するこの「新しいビジネスモデル」が軌道に乗り始めている。アイケイの売上高のうち、最も大きなウェートを占めるのは卸が中心となる「メーカーベンダー事業」だ。
　１８年５月期における「メーカーベンダー事業」の売上高は、全売上高の９３．２％を占める１７０億８９００万円。その「メーカーベンダー事業」の売上高の内訳は、主力の生協ルートが前期比０．２％減の６８億７００万円と横ばいだったのに対し、プライムダイレクトが手掛ける「ＷＥＢ・ＴＶルート」の売上高は、同９７．０％増の４４億３６００万円と急伸している。

（続きは、「日本流通産業新聞」７月１９日号で）