【通販企業の新規顧客獲得策】　オフラインを最大活用／ジャパネットは大型施設から集客狙う（2024年5月30日号）

　コロナ禍が収束し、多くの通販企業が新規顧客獲得に苦戦している。消費者のリアル回帰が進み、モノから体験（友人との会食、旅行）にお金を使う傾向が進む。そのような消費動向の変化を受け、多くの通販企業はオフライン展開に乗り出している。ジャパネットたかた（本社長崎県、高田旭人社長）は、今年１０月に開業する「長崎スタジアムシティ」を最大限活用し、利用者拡大を図る。大型施設を建設しなくても、実店舗を効果的に活用している通販企業もある。有力通販企業がどのようにオフラインを活用して新規顧客獲得を狙っているのか、アフターコロナの戦略に迫る。

■施設を最大限活用

　ジャパネットグループのリージョナルクリエーション長崎（本社長崎県、岩下英樹社長）は今年１０月、長崎にサッカースタジアムを中心にアリーナ・ホテル・商業施設・オフィスなどの複合施設「長崎スタジアムシティ」を開業する。
　「長崎スタジアムシティ」はプロサッカークラブ「Ｖ・ファーレン長崎」のホームとなる約２万席を収容できるスタジアムと、プロバスケットボールクラブ「長崎ヴェルカ」のホームとなる約６０００席を収容できるアリーナ、日本初のスタジアムビューホテル、食べる・学ぶ・遊ぶを体験できる商業施設、オフィス棟を連ねた民間主導の地域創生プロジェクトだ。
　「長崎スタジアムシティ」には、ジャパネットたかた（本社長崎県、高田旭人社長）の商品が体験できる体験型店舗を開設する。これまでジャパネットたかたを利用したことのない人や、一度は利用したことがある人などへの利用促進を図る。　体験型店舗の名称は、「ジャパレクラボ（Ｊａｐａｎｅｔ　Ｒｅｃｒｅａｔｉｏｎ　Ｌａｂｏ）」。店舗では、ジャパネットたかたの人気商品や季節商品を中心に取り扱う予定だ。店舗ではジャパネットたかたの売れ筋商品である家電や雑貨のほか、スタジアムシティ内のホテルの客室で使用する寝具などを５０～６０商品ほど展示・販売する予定だという。
　気に入った商品はその場で購入することが可能だ。また、購入した商品は送料無料で自宅まで届けるため、購入者は手軽にショッピングを楽しむことができる。
　ジャパネットは長崎の魅力が伝わる大型施設を開業することで、

（続きは、「日本流通産業新聞」５月３０日号で）