ポーラ　２２年１２月期／売上高８．９％減／サロン・訪販の減収続く（2023年2月23日号）

　化粧品訪販最大手のポーラ（本社東京都、及川美紀社長）の２２年１２月期の売上高は前期比８．９％減の９６３億７１００万円だった。サロン販売や従来型訪販を含む委託販売チャネルは、前期比１２．０％の減収となった。委託販売チャネルの顧客数の減少が、減収の大きな要因だったとしている。
　ポーラの２２年１２月期における委託販売チャネルの売上高は、前期比１２．０％減の６３３億１５００万円だった。
　委託販売チャネルにおいては、ショップ数が前期比２８１店減、路面店サロンの「ポーラ・ザ・ビューティ―」の店舗数が同５１店減となるなど、販売拠点の減少傾向が続いている。
　２２年１２月期中に商品を購入した、委託販売チャネルの延べ顧客数は、前期比で２１．９％減少したとしている。
　一方で、顧客単価は増加したとしている。高級ライン「Ｂ・Ａ」シリーズが増収となったことなどから、顧客一人当たりの平均購入単価は、前期比で１７．５％増加したとしている。
　２２年１０―１２月期（純第４四半期）においては、エステの売り上げが、２２年中の他の四半期と比べて最大となり、売り上げに回復傾向が見られたという。
　ポーラでは２３年中に、ＯＭＯ（オンライン・マージ・ウィズ・オフライン）の施策を推進する方針。国内の顧客情報を統合して、各チャネルをシームレスにつなぐ新ビジネスモデルを構築するとしている。
　ポーラの持ち株会社であるポーラ・オルビスホールディングスによると、ポーラの新規顧客は現在、半数が、ＥＣや「ホットペッパービューティー」といった、オンラインでの接点をきっかけに流入しているという。
　今後、デジタルの接点拡大に投資しつつ、サロン店舗に来店してもらう導線を整備するとしている。特に、顧客情報管理が可能な自社ＥＣサイトからの、実店舗への送客を図るという。
　ただ、ポーラ・オルビスホールディングスでは、販売員であるビューティーディレクター（ＢＤ）の登録人数が減少傾向となっている。
　２３年中もＢＤの数は若干減少すると想定しているという。２２年末時点のＢＤの人数は約２万７０００人だった。