ポーラ　２１年１２月期／ＯＭＯ進めるも業績低調／対面売上５．２％減の７１９億円 （2022年2月17日号）

　化粧品訪販最大手のポーラ（本社東京都、及川美紀社長）の２１年１２月期における、サロン販売・訪販を含む委託販売チャネルの売上高は、前期比５．２％減の７１９億３４００万円となった。サロンと、ＳＮＳやＥＣを連動させたＯＭＯの仕組みの構築を進めたが、主力シリーズ「Ｂ・Ａ」のリニューアルの販促が振るわなかったことなどが、低調な売り上げの要因になったとしている。
　ポーラでは、２１年１２月期における全社売上高が前期比２．２％増の１０５１億６８００万円となった。営業利益は、前期比４９．８％増の１６３億７４００万円だった。営業利益率は、売り上げ原価率の改善やマーケティングコストの減少が影響して、改善したとしている。
　委託販売チャネルにおいては、路面型サロン「ＰＯＬＡ　ＴＨＥ　ＢＥＡＵＴＹ」や、郊外型サロン「エステイン」を含むショップ数が、２０年１２月末時点と比較して、５５３店舗少ない３２２７店舗となった。「ＰＯＬＡ　ＴＨＥ　ＢＥＡＵＴＹ」の店舗数は、同４８店舗減の５８８店舗だった。ポーラの持ち株会社であるポーラ・オルビスホールディングス（ＨＤ）では、「ショップ数の減少が、直接顧客数の減少にはつながらない」という見解を示している。「これまでポーラが蓄積してきた販売データを活用し、新規のお客さまにアプローチできる。現在進めている、ビューティーディレクター（ＢＤ）の組織の法人化の取り組みにより、離職率を低下させたり、顧客管理を徹底したりすることもできる」（ポーラ・オルビスＨＤ）としている
　ポーラは２１年１２月期において、国内のＥＣ売上高が大幅に伸長した。２１年１２月期のＥＣ売上高は、前期比４９．８％増の５２億５８００万円となった。
　今後も、ＢＤによる対面販売と、ＥＣを結び付けるＯＭＯの取り組みを加速させるとしている。
　ポーラでは今後、営業利益率の高い、海外販売やＥＣの売り上げ構成比を高めていくとしている。