アニメ作品の供給や動画配信サービスを手掛けるアニメタイムズ社(本社東京都、勝股英夫社長)は23年8月、アニメグッズのECサイト「アニメタイムズストア」を開設した。日本のほか世界約120の国と地域に対応する越境ECサイトとして展開し、動画配信とのシナジーでECを伸ばしていく。同社は、日本を代表する出版社やアニメ制作を行う14社の株主で構成された会社。14社とともに、アニメの動画配信と物販の両輪で世界躍進を目指す。アニメの動向やECの取り組みについて、勝股英夫社長に聞いた。
■有力14社が結集
─事業概要について聞きたい。
当社は、2015年に設立し、アニメーション領域に特化した事業を展開している。
エイベックス・ピクチャーズ、講談社、集英社、小学館、バンダイナムコフイルムワークス、サンライズ、小学館集英社プロダクション、シンエイ動画、トムス・エンタテインメント、ぴえろ、アニメイト、NBCユニバーサル・エンターテイメントジャパン、オー・エル・エム、キングレコードの14社の株主で構成されている。
日本や世界で名が通っている出版社やアニメ制作会社などのコンテンツホルダーが結集している。
事業内容は、アニメ映像の供給とアニメチャンネルの展開の二つ。特に、アニメチャンネルのデジタル配信サービスに注力している。
ちょうど2年前、アマゾンプライムビデオチャンネル内に当社のアニメ専門チャンネル「アニメタイムズ」を開設した。開設と同時に、多数のユーザーが会員となった。現在も、順調に会員数は伸びている。
会員数が好調に伸びている中、もともと構想していたBtoCビジネスを23年7月から稼働させた。アニメファンが求めているキャラクターグッズなどを取り扱う越境ECサイト「アニメタイムズストア」はプレオープンを経て今年8月から本格稼働している。
■海外勢と渡り合う
─名立たる14社が結集している強みとは。
まず、前提にあるのは、日本アニメを海外に届けることを重要視していくこと。世界の動画配信サービスは、アマゾンやネットフリックス、ディズニープラスなど、海外勢が圧倒的に強い。
こうした強力なプラットフォーマーに対して、日本勢として渡り合っていく必要がある。
(続きは、「日本ネット経済新聞」9月28日号で)
【アニメタイムズ社 勝股英夫代表取締役社長】 <アニメーション領域に特化した事業を展開> 14社とともに配信と物販で世界へ(2023年9月28日号)
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