【生鮮品のＣｔｏＣ】　ＥＣで生産者の自立促す／プラットフォームが急成長

　農産物や鮮魚といった一次産業に従事する生産者が、消費者にネットで直接販売するＣｔｏＣプラットフォームがコロナ禍で急拡大している。「食べチョク」を展開するビビッドガーデン（本社東京都、秋元里奈社長）は２０年度の流通総額が前年の４２倍に急増した。ポケットマルシェ（本社岩手県、高橋博之社長）が展開する「ポケットマルシェ」の２０年５月の流通総額はコロナ禍前の２０倍に伸長。生鮮品のＥＣ「ゴヒイキ」を展開するＨｅａｒｔ　Ｆｕｌｌ（本社東京都、樋勝毅社長）では、会員数がサービス開始から１年４カ月で３万人を突破した。各社がコロナ禍で事業を急拡大している背景には、売り場を提供するだけでなく、売り方や接客、販売ノウハウを提供できる環境を整えて、生産者の自立を促す仕組みがある。

■コロナ禍で卸先が縮小

　生産者の多くは新型コロナの影響で卸売上が減少した。飲食店などの営業自粛や時短営業などで飲食店向けの販路が縮小し、食材の廃棄ロスなども社会問題となった。行き場を失った食材を、生産者がＣｔｏＣプラットフォームを活用して消費者に直接販売する動きが、コロナ禍の２年目を迎えて定着しつつあるようだ。
　ビビッドガーデンは２１年３月時点で登録生産者が４０００軒に達した。ポケットマルシェでも新型コロナの感染が始まる前の約２．５倍となる約５０００人の生産者が参加している。販路を求めて新規出店する生産者が急増している。
　ＣｔｏＣプラットフォームは、生産者自らが商品の価格を決められるという利点がある。食品スーパーなどに卸売りする場合、卸先が店頭で価格を決めているが、ＣｔｏＣで適正な価格で販売すれば生産者は安定した収益を得られる。また、ユーザーと直接やり取りができるため、「ファンベースマーケティングにつながっている」（ポケットマルシェ・高橋社長）と話す。


■学び合いの場も提供

　生産者の出店が急増したプラットフォーム各社では、売れるための営業ノウハウを提供する機会も充実させている。

（続きは、「日本ネット経済新聞」４月１日号で）