【〈ＳＤＧｓ特集〉スペシャル座談会】　両立できるか、「環境」と「経済」／認知拡大の鍵は「若年層」と「ＢｔｏＢ」／〈座談会出席者〉「ウォータースタンド　本多均社長」「シーエスラボ　林雅俊社長」「三本珈琲　食品安全・開発研究本部　部長兼製造部門　山口章統括本部長」「ヒューマンフォーラム　進化型古着屋”森”　井垣敦資ディレクター、スピンズ事業部　岩月臣人事業部長」（2021年7月22日・29日合併号）

　１５年に国連総会で採択された、持続可能な開発目標である「ＳＤＧｓ」。近年、企業理念や事業の方向性として、ＳＤＧｓを掲げる企業が急激に増えているようだ。若い世代を中心にその意識は高まっており、商品やサービスの選択基準の一つにもなりつつあるという。本紙ではこのほど、積極的にＳＤＧｓに取り組む４社の座談会を、オンラインで実施した。化粧品のＯＥＭ・ＯＤＭ事業を展開するシーエスラボ（本社東京都）からは林雅俊社長、コーヒーの製造・販売を行う三本珈琲（本社神奈川県）からは山口章製造統括本部長、水道直結型のウォーターサーバーを展開するウォータースタンド（本社埼玉県）からは本多均社長、ファッションを中心に多角的な事業を展開しているヒューマンフォーラム（本社京都府）からは岩月臣人部長と、新事業を担当する井垣敦資氏の２人が参加した。業種は違うが、４社とも、それぞれの業界でＳＤＧｓに取り組んできた。４社からは、各業界における、ＳＤＧｓの現状や、今後の可能性についての話が数多く上がった。ＳＤＧｓの取り組み方について、「環境最優先」か「経済との両立」なのか、参加した企業の意見が分かれる場面もあった。ＳＤＧｓの意識が高い、若い世代をいかに取り込み、上の世代への認知につなげるかが、今後の鍵となる。企業や自治体といった組織をターゲットに、認知を拡大していけるかどうかも、ＳＤＧｓの今後の普及・浸透を図る上で大切な要素といえそうだ。

（続きは、「日本流通産業新聞」７月２２日・２９日合併号で）

■掲載記事
・ＳＤＧｓの新工場を竣工
・安心・安全な水を再び
・「企業の持続」はどう考える？
・過剰包装やめられるか？
・「ＳＤＧｓ」指令に当惑する担当者も
・認知拡大の鍵は「若年層」
・ＳＤＧｓは１社ではならず