新型コロナウイルス感染防止による巣ごもり需要の影響で、２０年の通販業界は総じて売上高が堅調に推移した。化粧品や家電など、店舗を併設している事業者の売上高は厳しかったが、店頭顧客を通販に誘導するなど、通販事業の売り上げは需要が増えた。ただ、２０年の増収による反動減が予測されるなど、取扱商品によっては今後、売り上げ確保が厳しくなりそうだ。その中で、在宅環境を向上させるような食品や家電などの需要は引き続き見込めそうだ。
食品通販に対するニーズは今後も継続すると見られる。コロナ禍において食品通販を利用したユーザーは、その利便性やメリットから、リピート需要が定着すると予想されるからだ。
同様の流れは家電通販においても見込めそうだ。コロナ禍の影響で店舗の営業が制限される家電量販店は少なくない。店舗の営業制限で、各家電量販店は通販・ＥＣに対する重要性が高まっている。こうした流れから、食品通販は晴れ、家電通販は晴れのち雲りが見込まれる。
おうち時間の充実といった流れは当面継続しそうで、そういった意味ではインテリア通販に対する需要も堅調に推移しそうだ。リモートワークの導入が継続するとともに、ＥＣの利便性を享受したユーザーの定着化が期待でき、晴れのち曇りとなるだろう。
ファッション通販は企業によって明暗が分かれそうだ。
（続きは、「日本流通産業新聞」８月５日・１２日夏季特大号で）
【専門記者の「空模様」予想】 長期化するコロナ禍業界の活路／〈通販業界予測〉 食品、家電は堅調／取扱商品で需要分かれる（2021年8月5日・12日夏季特大号）
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