【百貨店通販】　前期売上の増収目立つ／近鉄百、小田急百は７割増収に

　百貨店が手掛ける通販事業は、前期の売上高が増収となった企業が目立った。近鉄百貨店と小田急百貨店はいずれも前期比で７割以上の大幅な増収となっている。「巣ごもり消費」の影響だけでなく、ライブコマースの配信、店頭とＥＣサイトを融合した取り組み、オンライン物産展など、さまざまな施策が奏功している。各社は今期も、「ＯＭＯストア」を開業したり、ウェブ広告やライブコマースを強化するなど、デジタルシフトを進めて通販売り上げの拡大を図る計画だ。

■２月期各社は２桁増収

　百貨店各社の今年２月期の通販売り上げが出そろっている。
　高島屋は、通販を手掛けるクロスメディア事業部の売上高が前期比２２．５％増の約２２６億円となった。クロスメディア事業部の売上高は、カタログやテレビ通販のほか、ＥＣ売り上げの一部で構成している。
　中でも、近鉄百貨店と小田急百貨店（本社東京都、樋本達夫社長）は伸びが目立った。近鉄百貨店の通期国内通販売上は前期比７６．０％増の約２２億円だった。小田急百貨店の通期通販売り上げは同７０．０％増になっている（売上高は非公開）。
　Ｊ・フロントリテイリング（ＪＦＲ）傘下の大丸松坂屋百貨店（本社東京都、澤田太郎社長）の通販売り上げは、同４７．０％増の１０３億円。セブン＆アイ・ホールディングス傘下のそごう・西武（本社東京都、林拓二社長）の通期通販売り上げは同２３．７％増の５０億４１００万円だった。
　なお、近鉄百貨店、大丸松坂屋百貨店、そごう・西武は、通販売り上げの大半をＥＣが占めている。

（続きは、「日本流通産業新聞」４月２２日号で）