麻産業創造開発機構／ヘンプ食品の可能性を講義／麻活用の勉強会を開催（2023年10月12日号）

　（一社）麻産業創造開発機構（ＨＩＤＯ、事務局三重県、新田均理事長）は９月２６日、第５回となる「麻（ヘンプ）の活用に関する勉強会」を開催した。ヘンプフーズジャパン（本社東京都）の松丸誠代表が、ヘンプ食品の市場性や経済性について講演するなど、大麻産業の可能性についての講演などが行われた。
　松丸代表は、ヘンプの食品としての魅力について講演した。ヘンプ食品には、「麻の実」「ナッツ」「オイル」「プロテイン」という四つの形態がある。同代表は、それぞれのヘンプ食品の可能性について話した。
　ヘンプは、現代人に求められる、多くの栄養素を含有しているという。一方で、現在の麻食品のほぼ全ては外国からの輸入品であると説明した。
　今後、国産麻を普及させるための課題としては、「現在も日本で麻の栽培は行われているが、可食部分が少なく食品向きの麻ではない。国産の麻食品を広めるためには、可食部分の多い品種が必要になってくるだろう」（松丸代表）と話した。
　この問題の解決策として、現在、三重大学で可食部分の多い品種の改良の研究が進んでいることを報告。ＯＥＣＤ登録の麻の種が輸入可能になる方向で、厚生労働省が検討を進めていると説明した。
　ヘンプイノベーション（本社奈良県）の岡沼隆志取締役ＣＴＯは、ヘンプの持続可能な航空燃料としての可能性について講演を行った。「持続可能な航空燃料（ＳＡＦ）を取り巻く国際状況は変わりつつある。自主規制から義務化に変わった際に、対応するためにも、麻を食品として利用した後の残渣（ざんさ）をエネルギーとして活用できないかと考えている」と、海外の研究成果を交えながら、麻の可能性を示した。