【スカイネット　販売促進デザイン部・部長　渡邊博樹氏】　<海産物大手の戦略に迫る>　クロスメディアを強化、売上１５７億円（2024年3月14日号）

　海産物の通販事業を展開するスカイネット（本社大阪府、和田浩史郎社長）は事業を開始してから、クロスメディアを活用して、事業を成長させている。２３年９月期の売上高は１５７億円の規模にまで拡大した。販売促進デザイン部の渡邊博樹部長に事業の成り立ちからメディア活用方法、主力商品のおせち、カニの販売方法などについて聞いた。

　─貴社は「匠本舗」という店舗名で有名だが、そもそも事業を開始した経緯を伺いたい。
　０７年の３月に自社ＥＣサイトを開設した。当社の社長である和田は元々、食品関係の商社に勤務していた。その中で、おいしいご飯を食べる幸せを自分から多くの人に届けたいと思い、自ら起業することを決めた。
　当たり前だが、人間はご飯をおいしく食べたいという欲求がある。ご飯が幸せを感じたり、笑顔になったり、家庭の雰囲気が明るくなるきっかけになる。”食”を通じてそのような世界を作りたいと考えていた。
　─事業を開始した当初の手応えはどうだったのか。
　開設当初は現在ほど、通販・ＥＣ業界も拡大しておらず、事業開始時は苦労した。独立してから、４カ月で資金が底を付いたと聞いている。
　─その後どのように事業を拡大したのか。
　ネット広告で新規顧客を獲得し、カニなどの海産物の商品を掲載したカタログを送付して既存顧客に再購入を促した。そのときから、カタログの送付が非常に重要だと思っていた。
　その後、テレビＣＭを放送したり、新聞広告を活用したり、ラジオ通販を利用したりした。そのときも当社を利用してくれた人にカタログを送付した。カタログこそファンを拡大する効果的な販促手段だった。
　─確かに貴社のことを新聞広告でもよく見かける。広告など認知拡大方法について伺いたい。
　ネット広告、テレビＣＭ、ラジオなど、クロスメディアで消費者の獲得を目指している。当社には、「見えない効果があることを忘れてはいけない」という考えがある。
　テレビＣＭもその放送を見て電話で商品を注文する人もいるが、全員がそうするわけではない。継続的にテレビＣＭを放送することで、消費者の間で「『匠本舗』って最近よく聞くな」と思ってもらうことができる。
　その後、カニを購入するとき、「そうだ。『匠本舗』を覗いてみよう」と思ってもらうきっかけになり、ネットで商品を購入する人も現れてくる。

（続きは、「日本ネット経済新聞」３月１４日号で）