【「テレビ通販企業」２４年の戦略】　新たな顧客接点が鍵／大型施設、メタバースなどを活用 （2024年1月25日号）

　コロナ特需が終わり、テレビ通販業界は今まさに正念場を迎えている。各社は消費者のテレビ離れを受け、新たな顧客との接点創出などに注力している。ジャパネットグループは、長崎に建設した一大施設「長崎スタジアムシティ」を活用し、さらなるジャパネットたかたの顧客獲得にまい進していく計画だ。ＱＶＣジャパンはメタバースを活用し、新たな顧客接点の創出を図っている。顧客離れを食い止めるため、商品力や番組内容を強化する動きも加速している。大手テレビ通販企業の２４年の事業戦略について迫る。

■真価を問われる２４年

　新型コロナウイルスが５類に移行されたことで、消費者のお金の使い道は変化した。「おうち時間」を充実させる商品ではなく、外での友人との食事、友人や家族との旅行など、コト消費にお金を使う消費者が増えている。
　一方でコロナ禍に強まった節約志向は、物価高や将来への不安から相変わらず残っており、財布のひもは固いままだ。
　こうした消費行動の変化は、テレビ通販企業にも影響を与えている。大手、在局問わず、多くのテレビ通販企業が、「２２年までは業績も好調だったが、２３年は一転して厳しい年を迎えた。２４年は企業の力を試される年になりそうだ」と緊張感を表す。
　そんな中、有力企業はどのような戦略を掲げていくのか。共通していえることは、多くの企業が、新たな顧客接点の創出と商品力・番組内容の磨き込みを重視していることだ。


■大型施設から送客

　ジャパネットホールディングスのグループ会社で地域創生事業を展開するリージョナルクリエーション長崎（本社長崎県、岩下英樹社長）は、今年１０月に開業予定の大型施設「長崎スタジアムシティ」のオフィス棟に、ジャパネットたかたの厳選商品を実際に試すことができる「ジャパレクラボ（Ｊａｐａｎｅｔ　Ｒｅｃｒｅａｔｉｏｎ　Ｌａｂｏ）」を開設する。
　旅行やサッカー観戦などで長崎スタジアムシティに訪れた消費者に、ジャパネットたかたで販売している商品を用意することで、訪問者からの購入につなげたい狙いだ。
　ジャパネットグループは以前から、体験型店舗を展開しているが、これまで以上に長崎スタジアムシティに寄せる期待は大きい。
　今までにない話題性と集客力を見込むことができ、さまざまな目的で同施設に訪れる人に体験型店舗を利用してもらえる可能性は大きい。新規ユーザーにサービスの認知拡大と体験型店舗の利用を促し、その先にはジャパネットたかたでの商品購入につなげていきたい考えだ。


■イベントで接点創出

　リアルイベントを定期的に開催し、新たな顧客との接点を図ろうと模索する企業もいる。
　「ショップチャンネル」を展開するジュピターショップチャンネル（本社東京都、小川吉宏社長）は、今年も引き続きオフラインイベントを展開していく計画だ。コロナ禍には開催できなかったアウトレットセールを、２３年は久しぶりに実施した。２４年も２月２０、２１日の２日間、アウトレット価格からさらに最大で２０～６０％オフで販売する特別セールを開催する。
　２３年は東京・港区海岸の「東京ポートシティ竹芝オフィスタワー」でセールイベントを開催した。

（続きは、「日本流通産業新聞」１月２５日号で）