無店舗販売実施企業 15年度健康食品売上高調査/上位50社合計売上高7200億円に/前回調査から106億円の減少

健康食品売上高 無店舗販売ランキング50

 本紙はこのほど「第12回無店舗販売実施企業健康食品売上高調査」を実施、集計をランキングとしてまとめた。サントリーウエルネスが8年連続の1位となった。上位50社の合計売上高は7200億9800万円で、前回調査(15年3月実施)の上位50社合計を106億7400万円下回った。増収企業が散見される一方で、ディーエイチシーやファンケルなど上位企業の減収も目立つ結果となった。(2面に通販ランキング、3面に訪販ランキングを掲載)

 通販・訪販の健康食品市場規模は、いずれも前回調査比でマイナス成長となった。通販の成長率はマイナス4・7%だった。一方、訪販の成長率は1・7%と回復基調にのった。
 ファンケルは、減収要因について「消費増税前の駆け込み需要における反動減」としている。ライオンや小林製薬といったメーカー系通販企業も、増税の影響から脱却できず減収となった。
 一方で、上位50社中では、フォーデイズ、ナチュラリープラス、わかさ生活、野草酵素、ダイアナ、ユーグレナ、ポーラ、健康の杜が増収を達成した。ユーグレナは、「メディア効果による市場の拡大が大きい」としている。ポーラでは「インバウンド需要があった」と言う。
機能性表示食品制度の存在感まだなく
 今回の売上高調査の結果としては、〝機能性表示食品〟の存在感はまだ薄い。というのも、3月期決算のファンケルのように、今回のランキングの対象期間は機能性表示食品投入前だったという企業も少なくないからだ。
 6月末に機能性表示食品を発売した12月期決算のライオンは半期分、機能性表示食品の売り上げが含まれているが健康食品通販売上高としては減収だった。同社は「機能性表示食品は好調に推移しているが、その他の商品が苦戦している」としている。
 機能性表示食品の届け出が受理されている企業は上位50社中25社だった。訪販企業は届け出が受理されているのはフォーデイズの1社のみにとどまるが、通販企業はトップ50にランクインした34社中24社がすでに機能性表示食品を用意していることになる。健食通販事業者にとって新制度は確実に定着しつつあるといえそうだ。
 さらに、白寿生科学研究所など、受理には至っていないがすでに届け出を行っている企業もある。今後、機能性表示食品を扱う通販・訪販企業は確実に増えていくだろう。
 機能性表示食品のラインアップが増えれば、16年度の健康食品売上高市場は上向きを期待できるかもしれない。機能性表示食品がきっかけとなり、市場が活性化することを期待したい。

(続きは日本流通産業新聞16年3月31日号で)

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