【訪販化粧品 トップインタビュー】 ポーラ TB事業担当 宮杉彰執行役員/DXと新商品投入で前に進む

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 ポーラではコロナ以降、オンラインカウンセリングやオンラインワークショップの仕組みを、販売現場に一気に導入した。DXの施策は、コロナ以前から準備を進めてきたものだが、コロナを機に、一気に浸透したという。ポーラTB事業担当の宮杉彰執行役員は、「コロナ禍を通じて、ポーラの価値は『お客さまの人生に寄り添う』ということであると、本社も販売員も改めて再認識した。ポーラは今後、オンラインをスタンダードにしながらも、『販売員がお客さまの人生に寄り添う』というリアルの体験価値を高めていく」と話す。宮杉氏に、ポーラのコロナ禍の取り組みを振り返りってもらうとともに、今後の戦略についても聞いた。

■一気にオンライン化

 ─コロナ禍以降、ポーラはどのような取り組みをしたか。
 コロナ禍では、オンラインの取り組みが大きく進んだ。ポーラは今まで、リアル・対面で販売活動を行ってきたため、急な変化への戸惑いも一部にはあったが、多くのオーナーが受け入れてくれた。結果的に、オンライン化が一気に進んだ。
 20年は、緊急事態宣言が初めて発令された4・5月が厳しかった。特にエステを主体的に行っているサロンが影響を受けた。本社としても、現場の声を取り入れつつ、支援を行った。最初の緊急事態宣言が明けた6月以降は、販売員のモチベーションも徐々に回復してきた。

(続きは、「日本流通産業新聞」6月24日号で)

記事は取材・執筆時の情報で、現在は異なる場合があります。

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