【増加する、ＥＣからのテレビ通販参入】　映像で中年層取り込む （2022年1月1日新年特大号）

　コロナ禍でＥＣへの参入企業が急増し、ＥＣ市場は飽和しつつある。そこで、古くて新しい販路として、テレビ通販に目を付ける企業が増えている。中小企業でも、価格の安い地方局の枠ならば、小資本でテレビ通販に参入できる。まずは小規模から始めるケースが増えているようだ。ＥＣでは、「興味のある人」に対しては訴求しやすいが、「興味のない人」への訴求はしづらい。一方、テレビ通販の場合、「流し見はしているものの興味は薄い」といった層にも訴求ができる。そうした特性を持つテレビ通販を活用し、新規顧客の獲得につなげてたいと考える企業は多いようだ。ＥＣにおいても近年は、動画活用が増えてきたが、数はまだ少ない。機能性を動画で思う存分訴求できるテレビ通販に、魅力を感じる企業も多いようだ。テレビ通販をマーケティングに活用する企業に、テレビ通販の魅力や活用法について聞いた。

（続きは、「日本流通産業新聞」１月１日新年特大号で）

■掲載記事
・〈インタビュー〉ＰＴＰ　有吉昌康社長／テレビ通販枠の買い方を変える
・〈インタビュー〉エアウィーヴ　高岡本州社長／価格訴求から機能訴求へ
・〈インタビュー〉スカイネット　和田浩史郎社長／予算ありきではなく費用対効果
・〈記者の目〉世代で変わるアプローチ