【通販・通教・ＥＣ　２０２１年　売上高ランキング】　〈上位５０３社売上高調査〉合計売上高は１０兆円超に／コロナバブルを反映、実質伸び率１８％増 （2022年1月1日新年特大号）

　日本流通産業新聞が２１年１２月に集計した「通信販売・通信教育売上高調査〈冬季〉」によると、上位５０３社の合計売上高は１０兆４０３３億２００万円だった。冬季調査で合計売上高が１０兆円を超えたのは初めて。前年実績と比較可能な１９１社で算出した実質伸び率は前年比９．７ポイント増の１８．０％増となった。コロナ禍の巣ごもり需要拡大を受け、大きく売上高を伸ばした通販企業が伸び率の拡大をけん引している。ただ、決算期によっては、コロナ禍の反動で伸び率が低下している企業もある。

■モールは大きな存在感

　１位のアマゾン（日本事業）の売上高は、米アマゾン・ドットコムの２０年１２月期における日本事業の売上高２０４億６１００万ドルに対して、２０年の平均為替レート（１ドル＝１０５．８２円）で円換算して掲載した。マーケットプレイス出品手数料や、有料会員サービスの年会費、各種ウェブサービスの売上高を含んでいる。
　アマゾンはマーケットプレイスも展開しているが、「楽天市場」や「ヤフーショッピング」なども流通総額を大きく伸ばしている。「楽天市場」は２０年の流通総額で３兆円を突破したことを明らかにしているが、今期（２１年１２月期）は５兆円を目標に高い成長を遂げているという。
　コロナ禍に大手ＥＣモールの存在感は、さらに増したといえる。


■実店舗客の送客成功

　実店舗を展開する小売企業の増収も目立つ。５位のヨドバシカメラが前期比６０．３％増、１４位のユニクロが同１７．９％増、２６位のニトリが同５９．２％増になった。ヨドバシカメラやニトリは、通販売上高１０億円以上の企業の増収率トップ２０にも入っている。コロナ禍で実店舗顧客にＥＣ利用を促す施策を強化したことが、高い成長につながっている。
　アパレル大手はコロナ禍に、店舗スタッフによるコーディネート画像の投稿やライブコマースなどを積極的に展開し、ＥＣ売り上げ拡大につなげた。３４位のアダストリアは同２３．４％増、オンワードホールディングスは同２６．０％増になっている。２２年以降も、スタッフという実店舗の「人」を活用したＥＣ活性化策はさらに進みそうだ。


■増収率１位はケーキＥＣ

　増収率ランキングで１位になったＣａｋｅ．ｊｐ（ケーキジェーピー）は、全国の菓子店と連携し、冷凍ケーキをネット販売している。コロナ禍で菓子店も実店舗で販売しにくい状況がある中、参加店舗やユーザー数を伸ばしている。現在、加盟店舗数は１５００店を超え、会員登録しているユーザー数は７０万人を超えている。
　増収率２位になったファーマフーズは、健康食品や化粧品の通販を展開している。テレビやネットなどさまざまなチャネルを駆使し、精力的なプロモーションを展開したことで、売り上げ規模が大きいにもかかわらず、同２９３．２％増という高い成長を遂げている。
　増収率ランキング１位のケーキジェーピーに加えて、３位の食文化、６位のオールアバウトライフマーケティング、８位のケイシイシイは食品がメインの通販企業だ。
　全体のランキングで１９位に入ったオイシックス・ラ・大地も同４０．９％増となり、売上高は１０００億円の大台を超えている。コロナ禍で食品通販企業が伸びた傾向にあることを示している。


■大手通販は伸び悩み

　大手通販企業の一部は売り上げが伸び悩んでいる。カタログやテレビなど既存の販売チャネルが強い分、デジタルシフトに遅れが出ているといえそうだ。実店舗を持つ小売企業が、リアルの強みをＥＣに生かしているように、大手通販企業の強みをデジタルでも発揮できるのか、２２年は勝負の年となりそうだ。