〈三井化学など〉　食品の鮮度を可視化／ＥＣ売上の影響など実証実験

　三井化学など５社は１月２０日、食品の鮮度を可視化するなど、食品ロス削減に向けた実証実験を開始すると発表した。ＲＦＩＤタグやセンシングデバイスなどのＩｏＴを活用することで、ＥＣを利用したフードチェーン上の食品情報を個体別に追跡管理。食品流通から消費者の家庭までの各過程において確認することで、食品ロス削減への効果を測定する。
　実験は１月２０日から２月９日まで、東京都内で実施する。食品の購入頻度が高い２０～４０代の約１０人を対象に調査を行う。対象商品は青果物・肉・魚などの生鮮品、その他の日配品約６０品目・約３０００点。
　実験の流れは、食品が産地から出荷され、卸やネットスーパーの配送拠点などを経ながら流通。消費者によって消費・廃棄するまでの一連のフードチェーンを、食品情報追跡管理システム「ｆｏｏｄｉｎｆｏ（フードインフォ）」が管理する。
　青果物については「ｆｏｏｄｉｎｆｏ」と連携する「鮮度予測・可視化システム」によって鮮度を常に可視化。小売業者は鮮度をもとにしたダイナミックプライシングを実現し、ＥＣでの売り上げなど、消費者の購買行動への影響を調べる。
　消費者は新たな判断基準として鮮度を指標化して表示するＥＣサイト「ｅａｔｍａｔｅ　ｓｔｏｒｅ（イートメイトストア）」を通じて食品を購入する。
　「ｅａｔｍａｔｅ　ｓｔｏｒｅ」から購入した食品は、食品在庫管理スマホアプリ「ｅａｔｍａｔｅ（イートメイト）」と自動連携し、消費者は外出先から家庭内の在庫と個体別の鮮度を確認することが可能となる。
　食品の在庫を可視化することで食品ロスの削減効果が期待できる。採れたて度の低い食品の消費をプッシュ通知で促す機能や、採れたて度に応じた最適なレシピを提供することで、家庭における食品ロスの削減を目指す。
　実証実験に参加するのは三井化学のほか、伊藤忠インタラクティブ、イトーヨーカ堂、凸版印刷、日本総合研究所。