〈ハースト婦人画報社　「母の日」ギフトの意識調査〉　母の日ギフト「贈る」が８０％超 （2022年4月7日号）

　ハースト婦人画報社（本社東京都、ニコラ・フロケ社長）は「母の日」向けのギフトに関する意識調査を実施し、今年の母の日ギフトを「贈ると思う」と回答した人が前年より６ポイント上昇して８０．７％になったと発表した。コロナ禍でギフトの宅配利用が定着し、「母の日」向けギフトの需要は拡大傾向にあるという。

　ハースト婦人画報社は、カタログギフトのリンベル（本社東京都）と共同でＥＣサイト「婦人画報のお取り寄せ」を運営している。「婦人画報のお取り寄せ」は、顧客約４０００人を対象に「母の日ギフト」についての意識調査を実施。調査結果とともに、今年のトレンド商品を発表した。
　それによると、「母の日」にギフトを「贈ると思う」と回答した人が前年よりも増えたほか、購入予算も実母向け、義母向けとも微増となった。
　「母の日ギフトをどのように贈る予定か」という問いには、実母、義母ともに半数以上が宅配便を利用する意向を示した。実母の場合は、「宅配便」が５０．４％、「手渡し」が４７．１％だった。義母の場合は「宅配便」が６１．５％、「手渡し」は３６．６％となった。
　１５年から毎年実施している同調査で、宅配便と手渡しの比率が逆転したのは２１年からという。長期化するコロナ禍で宅配便の利用が定着し、「母の日」需要拡大に影響したとみている。
　「どんなものを贈る予定か」の質問には、「和菓子」４１．５％、「洋スイーツ」４０．１％、「カーネーション」２８．４％の順となった。このほか、「カーネーション以外の花」２７．３％、「さくらんぼ」１９．５％なども挙がった。相手の好みに合わせたり、自分が食べておいしかったものを贈ったりするギフトの選び方が見てとれた。
　調査方法はインターネットで、有効回答数は３９５１人。調査期間は今年２月８日から１３日。